オンライン商談ツールとは?営業に活用できるおすすめのツールを解説
- コロナ禍の影響を受けインサイドセールスが広まっており、その営業手法の一つとして「オンライン商談ツール」が活用されるケースが増えてきている。
- HubSpot 社の調査によると、購買意思決定に最も影響をもたらす要素は「信頼できる企業であること」。
- 営業活動を進めるうえで重要なのは、訪問型やオンライン型といった営業のスタイルではなく、顧客起点の営業活動を行うこと。
近年あらゆる企業で導入が進んでいるインサイドセールス。その営業手法の一つとして、オンライン上で相手と商談するケースも増えてきています。その際に活用されているのが「オンライン商談ツール」です。
今回は、オンライン商談ツールのメリットや活用のコツから、基本的な機能、導入する際に見るべき比較のポイント、おすすめのツールまで網羅的に解説します。
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目次
オンライン商談ツールとは
オンライン商談ツールとは、その名の通りオンラインで顧客と商談をするためのツールのことです。システムによって様々な便利機能が搭載されています。具体的には、資料共有や画面共有、チャット、録音・録画機能などが挙げられます。
オンライン商談ツールが注目される理由
オンライン商談ツールが注目されているのは、近年インサイドセールスを活用した The Model 型の営業組織の立ち上げを検討する企業が増えているからです。
近年、コロナ禍の影響で従来の訪問型営業からオンライン営業への切り替えが進んでいます。オンライン営業は、売り手目線から考えれば、移動コスト等の無駄が少なく効率的です。
さらに HubSpot 社1)によると、買い手にとっての「好ましい営業スタイル」は「訪問・リモートどちらでもよい」は、2021年から2022年の1年間で1.5倍に急増しており、購買意思決定に最も重要な要素は、「信頼できる企業であること」であることがわかっています。
それゆえ顧客目線から考えても、訪問型やオンライン型といった営業のスタイルは重要でないことが言えます。あくまで重要なのは、顧客起点の営業活動を行うことです。
そのため営業には、顧客の立場や状況にマッチした適切なアクションが求められます。顧客にとって何が一番良いのかを顧客中心で考えるようにしましょう。
オンライン商談ツールの基本的な機能
オンライン商談ツールの基本的な機能として、以下の2つを解説します。
- 音声と映像によるコミュニケーション機能
- 資料の共有機能
音声と映像によるコミュニケーション機能
1つ目は、音声と映像で相手とつなぐ機能です。多くのオンライン商談ツールは、Web 会議システムのように大人数での会議も可能ですが、セキュリティ面の考慮もあって1対1のコミュニケーションに特化しています。
またネット回線ではなく通話回線を使用するツールもあり、従来の Web 会議よりも高音質のコミュニケーションを実現できます。
資料の共有機能
2つ目は、資料の共有機能です。PC 上の画面で相手と資料を共有できます。そのため資料を見ながらの商談やコミュニケーションが可能です。またツールによっては、資料の受け渡し機能が搭載されている場合もあります。
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オンライン商談ツール活用のメリット
次にオンライン商談ツールを活用することのメリットを見ていきましょう。
移動時間/コストの削減
オンライン商談ツールを活用すると、遠方の顧客ともオンライン上で容易にコミュニケーションを取ることができます。対面商談では交通費や宿泊費、移動時間などのコストが発生しますが、オンライン商談ツールではこうしたコストを削減できます。
リードタイムの短縮
オンライン商談ツールを導入することで、リードタイムの短縮を実現できます。というのも、日程調整が容易になり、アポイントを取りやすくなるからです。
最短で当日あるいは翌日にでも商談の場を設定することもできるでしょう。その結果、従来の訪問営業よりも商談数が増えるため、成約率の底上げにも繋がります。
スピード感のある営業活動が可能
オンライン商談ツールでは、場所と時間の制約が減ることで、スピード感のある営業活動が可能となります。システム上でのスピーディーな資料提供だけでなく、デモ画面の共有もできます。
また、問い合わせを受けた電話口からすぐにオンライン商談に移行することも可能です。その結果として商談の効率化・成約率の向上も期待できます。
営業活動の可視化
オンライン商談ツールでは、営業活動を可視化できます。商談内容を録画・記録しておくことができるため、振り返りもしやすくなるだけでなく、オンライン上の記録を組織で共有し、商談の示唆を抽出することで属人的営業から脱却できます。
新人営業の教育時間短縮
オンライン商談ツールでは、商談数が増えることで、新人営業の教育時間の短縮が期待できます。商談の数と量が増えれば、それだけ場数が多くなり、成長速度が早まるからです。
上司や先輩がそばで見守っていれば、アドバイスやフォローがしやすい環境であると同時にリスクを減らすこともできます。またオンライン商談ツールの録画機能を使うことで、後輩・部下への教育用・研修用の映像としても活用できるでしょう。
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オンライン商談ツールの比較のポイント
続いてオンライン商談ツールを比較する際のポイントについて解説します。
料金やセキュリティ
まず1つ目は、料金やセキュリティ面です。利用料金が自社に合っているか、セキュリティがしっかりしているかなど基本的な部分を確認することをおすすめします。
無料トライアルやデモ画面などをうまく活用して、自社に適したツールを導入しましょう。
通話方式
2つ目は、通話方式です。オンライン商談ツールには、電話回線を使用するタイプとネット回線を使用するタイプがあります。接続方式が自社に合っているかだけでなく、顧客の環境や都合なども考慮すべきポイントでしょう。
機能
3つ目は、機能面です。オンライン商談ツールの主な機能は、上述したコミュニケーションと資料の共有ですが、ツールによっては他にも様々な機能があります。
たとえば、録画機能や自動議事録作成機能、ホワイトボード機能などが挙げられます。また、商談サポート機能の充実に関しては、自社の営業スタイルに応じて、どのような機能があると良いのかを事前に考えておくと良いでしょう。
おすすめのオンライン商談ツール
ここからはおすすめのオンライン商談ツールをそれぞれ紹介していきます。
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ベルフェイス
ベルフェイスは、国内シェア No.1 のオンライン営業システムです。2022年9月時点で、企業の導入実績は3,000社以上となっています。
顧客はアプリインストールが不要で、手軽にオンライン商談を始められます。通話方式は、電話型(電話しながら1対1商談)と Web 型(オンライン会議スタイル)の2種類です。画面共有やファイル共有が可能で、録画機能もあります。
【特徴】
- 営業トークを録画録音(レコログ)できる
- デジタル名刺の自己紹介機能がある
- 商談中に双方が同じデジタルメモを編集できる
- トークスクリプト機能でデジタルカンペを表示できる
- CRM 連携機能があり、Salesforce と連携できる など
【費用】
- 基本料金:月額9,000円~
- 初期導入費用:200,000円
B-Room
B-Room は、Web ブラウザのみを使用し、自社・顧客ともに専用アプリのインストールが不要なオンライン商談システムです。接続方式は、URL 接続とワンタイムパスワード接続(8桁の番号)の2種類です。
1対1の商談のみならず、最大4拠点からの同時接続が可能です。画面共有やファイル共有が可能で、プラグインによって録画・録音機能を追加できます。
【特徴】
- AI による音声自動テキスト化&議事録作成が可能
- 4種類の窓口から、好きな方法でテクニカルサポートを受けられる
- 商談相手までフォローしてもらえる
- 業界初の2通りの接続方法を提供している
- 商談前に自動リマインドメールを送信 など
【費用】
- 初期費用:0円
- 1ルーム:月額35,000円
VCRM
VCRM は、事前登録やアプリインストールが不要なオンライン商談ツール・システムです。最大の特長は、ユーザー登録数無制限で利用できる点です。その他にも音声通話、最大10人までの同時接続、事前 URL 発行が可能です。
オンライン商談のみならず、社内会議や採用面接にも対応しています。資料のダウンロード、PC 利用 なら画面共有が可能です。
【特徴】
- よく使う資料を事前にセットしておけば、ワンクリックで顧客の画面に表示可能
- 録画機能で、商談の質を向上できる
- URL 発行と番号発行の2種類の接続方式から選べる
- カンニングペーパーなどに使える非公開メモ機能がある など
【費用】
- 初期費用:98,000円(税抜き)
- 1ルーム:月額5,000円(税抜き)~
meet in
meet in は、URL を共有するだけで始められるオンライン商談システムです。2022年9月時点で、導入企業数5,768社となっています。
アプリのダウンロードは不要で、サーバーを介さない接続方式なので、セキュリティリスクも限りなく低くなっています。画面共有や資料共有機能、録画機能などが搭載されています。
【特徴】
- ホワイトボード機能で双方が書き込み可能
- 自動文字起こし機能によって議事録やマニュアル作成が容易になる
- 最大1,000人に対してセミナーができるウェビナー機能が搭載
- その他、電子契約やチャット、同席モードなどの機能がある など
【費用】
要問い合わせ
Whereby
Whereby は、ノルウェーの通信会社が提供する海外で人気のオンライン営業ツールです。ログインも専用のアプリのダウンロードも必要なく、ブラウザで利用できます。
参加者は URL をクリックするだけで会議に参加可能です。画面共有やチャットなどの機能も揃っています。
【特徴】
- 日本語サイトはなく、現在英語サイトのみ
- YouTube や OutlookSlack などの外部ツールと連携可能
- アカウント登録は会議室(チャットルーム)開設者のみ
- 無料版の場合、グループ会議は45分までで、録画機能は利用できない
【費用】
- Free プラン:無料
- Pro プラン:月額6.99ドル
- Business :月額9.99ドル
Google Meet
Google Meet は、Google アカウントを利用すれば、ビデオ通話とビデオ会議を無料で利用できるサービスです。主催者が会議を設定してリンクを共有することで、参加者は会議に参加できます。会議は最大500人まで招待でき、画面共有も可能です。
【特徴】
- 英語のみ自動字幕起こし機能がある
- 参加者100人まで、最長60分までなら料金はかからない
- 録画機能は有料ユーザーのみ利用可能
- ソフトやアプリのインストールは必要なく、Web ブラウザで利用できる など
【費用】
- Business Starter :月額680円
- Business Standard :月額1,360円
- Business Plus :月額2,040円
- Enterprise :要問い合わせ
Zoom
Zoom は、PC やスマートフォンなどのデバイスを用いて、オンライン上でセミナーや会議を開催できるアプリケーションです。最大1,000人まで参加でき、最大49名を画面上に表示できます。録画や文字起こし機能、チャット機能なども搭載されています。
【特徴】
- アプリのインストールが必要
- 1対1の通話なら無料で利用できる
- バーチャル背景をオンにして好きな画像を背景にできる
- 画面共有やホワイトボードによる共同注釈が可能 など
- ブレイクアウトルームの作成 など
【費用】
- 基本プラン:無料
- プロプラン:年間20,100円
- ビジネスプラン:年間26,900円
- ビジネスプラン:年間31,250円
- 企業プラン:要問い合わせ
Skype
Skype は、Microsoft が提供するコミュニケーションツールです。1対1でもグループでもオンラインで通話できます。
その他、通話のレコーディング、画面共有も可能です。有料の場合は固定電話や携帯電話への通話、SMS テキストメッセージの送信が可能です。
【特徴】
- アプリのダウンロードが必要
- 有料の場合は、Skype アカウントを持たないユーザーに対しても通話できる
- ビデオや音声による会議は最大100人まで可能
- リアルタイムの字幕が可能 など
【費用】
- 初期費用:無料
- プレミアム機能を使用する場合のみ別途料金が発生
jinjer ミーティング
jinjer ミーティングは、幅広いビジネスシーンに対応できる国産の Web 会議システムです。1対1のビデオ通話のみならず、少人数での Web 会議、最大120名までの Web 会議の開催が可能です。
ミーティングルームの URL を作成し、相手に送信するだけです。画面や資料の共有、録音・録画の共有も可能です。
【特徴】
- 利用人数による機能制限や通話制限がない
- スマートフォン・タブレットには専用のアプリが必要
- ミーティング終了後に任意のアンケートを表示できる
- 24時間365日問い合わせ可能な窓口が用意されている など
【費用】
要問い合わせ
V-CUBE ミーティング
V-CUBE ミーティングは、専用アプリのインストールは不要でブラウザで利用するクラウド型 Web 会議サービスです。最大50人が参加でき、国内や海外の多数の拠点から参加者が介する会議の開催も可能です。
PC 画面やアプリ画面の共有が可能で、録画機能やチャット機能なども搭載されています。
【特徴】
- 音声認識・翻訳技術が搭載されており、リアルタイムで翻訳してくれる
- クラウド型サービスなので面倒なネットワーク設定やメンテナンスが不要
- テレビ会議との連携も可能
- サービスの多言語対応、英語サポートなども充実している など
【費用】
要問い合わせ
まとめ
今回は、昨今多くの企業で利用されているオンライン商談ツールの概要、メリット、比較ポイント、おすすめのツールなどを解説しました。
営業活動を進めるうえで重要なのは、訪問型やオンライン型の訪問のスタイルではなく、顧客の立場や状況に合わせた営業活動を行うことです。オンライン商談ツールの導入を検討されている場合は、各ツールを比較検討しながら、自社に最適なものを選んでみてください。
弊社では営業組織の DX をご支援するため、営業 DX を推進するためのチェックポイントとしてまとめた「営業組織の DX チェックリスト」という資料を無料で配布しております。ご興味のある方は、ぜひこの機会にご確認ください。
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《引用文献》
1)Hubspot Japan 株式会社. 「日本の営業に関する意識・実態調査2022の結果」. 2022-02-16. https://www.hubspot.jp/hubfs/Press%20Release_HubSpotJapan_JP_State_of_Sales2022_20220216.pdf, (参照 2022-09-29)
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